子宮頸がん予防にワクチンのキャッチアップ接種を

子宮頸がんには予防ワクチンがあるのですが……

この時期「ワクチン」と聞けば、とっさに頭に浮かぶのは新型コロナウイルスのワクチンでしょう。しかしここでは、子宮頸（けい）がんワクチンの話をしたいと思います。

ご承知のように、子宮がんには、子宮頸がんと子宮体（たい）がんとがあります。

子宮を二つにわけると、入り口付近の膣（ちつ）に続くほうに発生するのが子宮頸がん、その奥の、卵管とつながる部分に発生するのが子宮体がんです。

このうち20代から30代の若い女性の間で急増している子宮頸がんには、予防のためのワクチンがあります。

このワクチンの効果について、2020年10月、スウェーデンの研究チームが、10～30歳の女性がワクチン接種を受けると、がんを発症するリスクが63%減少し、17歳未満での接種では、リスクが約９割、88%も低下するとの研究結果をまとめて発表しています。

これまで子宮頸がんワクチンについては、子宮頸がんの原因となるウイルスの感染を防ぐとするデータは、いくつか発表されていました。

しかし、がんの発症を予防する効果が実証されたとする報告は世界で初めてのこと。それだけに、わが国における子宮頸がんワクチン接種のあり方に見直しの機運が高まっています。

子宮頸がんワクチンで子宮頸がんの発症が半減

子宮頸がんは性交渉と関係があり、性交経験のない女性にはほとんど発症しないことがわかっています。

その原因は、「ヒトパピローマウイルス（HPV）」と呼ばれるイボを作るウイルスで、子宮頸がんワクチンとしては、このウイルスの感染を防ぐワクチン、通称「HPVワクチン」が使われます。

研究チームは、スウェーデンの住民登録などを用い、2006年から2017年までの間に10歳から30歳だった女性、およそ167万人を対象に、４つのウイルスの型に有効なワクチン接種と子宮頸がんの発症との関係について追跡調査を行いました。

その結果、ワクチンを接種しなかった女性群（約115万人）で子宮頸がんと診断されたのは10万人当たり94人だったのに対し、ワクチンを接種した女性群（約53万人）で子宮頸がんと診断されたのは10万人当たり47人と半減していたというのです。

17歳未満で接種すれば子宮頸がん発症リスクが約９割低下

さらに研究チームは、年齢など条件の違いを調整したうえで、ワクチンの接種時期を17歳未満と17歳から30歳に分けて子宮頸がんの発症リスクを分析。その結果、以下の２点が明らかになったそうです。

17歳未満でワクチンを接種した場合は、発症リスクが88%低下した
17歳から30歳までの間にワクチンを接種した場合は、発症リスクが53%低下した

以上の結果から研究チームは、「ワクチン接種は子宮頸がんの発症リスクを大幅に減らすことにつながることが示された。同時に、より若い年齢で接種すると、効果はより高いことも確認された」と結論づけています。

我が国の子宮頸がんワクチン接種率は0.3%

子宮頸がん予防のためのHPVワクチンの定期接種は、現在70カ国で実施されています。

わが国でも2013年４月に定期接種化され、12～16歳（小学６年生～高校１年生相当）の女子を主な対象に、国や市区町村からの公費助成により、半年の間に３回の定期接種を無料で受けられるようになっており、多くの女性が接種を受けました。

ところが、ワクチン接種後に副反応とみられる体調不良などの訴えが相次いだため、厚生労働省は２カ月後の2013年６月、公費助成による定期接種という位置づけはそのままに、HPVワクチンの積極的な接種の呼びかけを中止しています*。

この差し控え発表後も定期接種は継続されていて、12～16歳の女子は公費（無料）でHPVワクチンを接種できるようにはなっています。

しかしながら、副反応を伝える報道やワクチン接種の積極的推奨中止の影響は大きく、当初は約70%あった国内のHPVワクチン接種率が、現在では１%以下の0.3%にまで落ち込んでいます。

*子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の積極的接種の呼びかけを中止して８年になる2021年11月、厚生労働省は、積極的勧奨を2022年４月から再開することを決定。また、接種機会を逃した女性についても、無料での救済接種（いわゆる「キャッチアップ接種」2022年４月から実施することとした。
対象者は平成９(1997)～17(2005)年度生まれの女性（約500万人）で、接種期間は令和７(2025)年３月末まで。詳しくは、厚生労働省が公表しているリーフレット「HPVワクチンの接種を逃した方に接種の機会をご提供します」をご覧ください。